プロミスの借金が減らない場合はどうすればいい?

プロミスの借金が減らない

 

プロミスのような消費者金融からの借金は珍しいことはなく、一般的に借金を抱えて債務整理を検討する方の多くは、どこかしらの消費者金融からの借金が、債務に含まれているケースが多いです。

 

特にプロミスのような大手の消費者金融はCMや広告にもお金をかけているので、実際に利用してなくても名前くらいは聞いたことがあるという方も多いと思います。そのため借金をする際にはこうした名前の聞いたことがあるような大手の消費者金融を利用するという方は多いです。

 

またプロミスなどの大手の消費者金融は今は店舗に出向かなくてもネットで簡単に借りることができます。他にも即日融資が可能だったり、銀行やコンビでも簡単に融資や返済が可能で、初めてなら30日間は利息ゼロで借りれるなど多数のサービスを行っています。

 

他にもプロミスはアプリで借入が完結するアプリローンなども行っており、お金を借りる際の敷居はかなり低くなっています。借りやすいのは利用者としてはありがたいですが、簡単にお金を借りれたとしても実際に返済するのは結構しんどいものです。

 

そこでここではプロミスからの借金が減らないという方や、プロミスからの借金が返済できないと悩んでいる方のための賢い返済方法を解説しようと思います。

 

プロミスなど消費者金融は利息が高い!

プロミスの利息高い

 

プロミスなどの消費者金融は借金の利息が高いので、少額の借金だったとしても、複数の消費者金融から借金していると結構大きな金額になります。

 

プロミスのフリーキャッシングだと借入利率の最大は17.8%になります。仮に50万円を5年返済で借りたとすると、月々の返済額は13000円になり、支払総額は746160円になります。つまり50万円の借金に対して利息だけで246160円にもなるということです。

 

このような消費者金融からの借金がもう1社あったとしたら、100万円の借入で5年返済で総支払額は150万円近くにもなるということです。支払総額が元金の1.5倍近くになるというのはかなり大きな負担です。

 

まあ、返済期間が短かったり、1社の借り入れが大きかったら借入利率が低くなったりする可能性がありますが、それでも消費者金融などの金融業者からの借入が返済するのに大きな負担だということは理解できたと思います。

 

ちなみにプロミス以外の他の大手消費者金融もこれくらいの利息負担になので、プロミスがが例外的に利息が高いというわけではないので誤解しないようにしましょう。

プロミスの借金を債務整理する場合

プロミス債務整理

 

プロミスの借金は債務整理手続きによって借金返済の負担を軽くすることができます。

 

債務整理は債権者と交渉したり、裁判所で手続きすることによって借金を減額したり、借金の支払いを免除することができる手続き方法のことです。弁護士や司法書士が手続きするのが一般的なので、違法な手段ではないないです。そのため安心して利用を検討してください。

 

ただ債務整理には複数の手続き方法があるので、プロミスの借金を債務整理する場合にどのような成果を期待できるのか簡単に解説しようと思います。

 

任意整理

 

プロミスなどの消費者金融からの借金を債務整理する場合に一番最初に利用候補になってくるのが、この任意整理だと思います。

 

任意整理は債権者と交渉して借金の利息を免除してもらったり、毎月の返済額を小さくしてもらうという債務整理方法です。借金の元本を減額するのは難しいので、そこまで減額成果は高くないです。

 

ただ任意整理は借金理由が問われないというだけでなく、自動車や持ち家などの資産がそのまま残せたり、家族に内緒の借金でも秘密にしたまま手続きすることができる可能性があります。そのため任意整理は日常生活へのデメリットが小さい債務整理方法だと言えます。

 

任意整理は利息が免除されるくらいなので、減額幅は小さいかと思われがちですが、プロミスのような借金の利息が高い借金に利用する際には大きな成果を発揮してくれます。

 

上記でも示しているように50万円の借金だと5年返済で利息が25万円近くにもなりますが、任意整理を利用すればこの25万円の利息が免除できる可能性があるということです。このようにプロミスのような借金の利息が大きい借金には任意整理は相性が良いと感じます。

 

参照:任意整理の詳細情報はこちら

 

個人再生

 

個人再生も借金額によっては利用を検討したい債務整理方法です。

 

個人再生は裁判所で手続きする債務整理方法で、再生計画案を債権者などから承認を得ることで、借金を元本から大幅に減額することができるという債務整理方法です。任意整理と違って元本を減らせるので非常に大きな借金減額成果を期待することができます。

 

ただ個人再生は裁判所で手続きする債務整理方法ということもあり、依頼費用は任意整理よりも高額です。また自動車などの高額資産を持っていると、その分だけ借金の減額幅が小さくなってしまう懸念もあります。

 

しかし個人再生は借金の減額幅が大きいので、多重債務などで借金額が大きく任意整理では完済が難しいという状況なら利用する価値は十分にあると思います。

 

参照:個人再生の詳細情報はこちら

 

自己破産

 

自己破産は債務整理の最終手段のよな手続き方法になります。

 

自己破産も個人再生と同様に裁判所で手続きする債務整理方法で、裁判所が免責を認めることによって借金返済の義務が免除されます。つまりプロミスからの借金問題を一気に解決することができます。

 

ただ自己破産を利用すると、自動車や持ち家などの高額資産が精算されてしまったり、一部の職業で職業制限が生じるなど、私生活への影響も大きい手続方法です。そのため安易に利用することはやめておいた方がいいです。

 

ただ無職無収入だったり、他の債務整理方法を利用しても完済の見込みがないということなら利用検討してもいいかと思います。

 

しかし自己破産は借金理由によっては利用が難しかったり、支払不能状態でないと利用できないなど利用条件があるので、あらかじめ無料相談などを利用して自己破産の利用が可能かどうか確かめてから手続きを依頼するといいと思います。

 

参照:自己破産の詳細情報はこちら

プロミスの借金に最適な債務整理方法は?

プロミス最適な債務整理

 

プロミスからの借金を整理する場合に上記のどの債務整理方法を利用したらいいのか悩む方は多いと思います。

 

単純に借金の減額幅なら自己破産を検討したいですが、自己破産は簡単に利用できる債務整理方法ではなく、支払余力があったり借金理由によっては利用できないなどの制限があり、さらに高額資産が精算されるなどの問題があります。

 

しかしそれでも無職無収入や生活保護を受給しているような状況で、プロミスなどの借金を抱えているなら自己破産が利用候補になってくると思います。支払余力がない状況だと任意整理や個人再生では借金の完済が難しいためです。

 

毎月ある程度の収入があって、利息が免除されれば借金の元本が減額できる見込みがあるということなら任意整理の利用を検討してはどうかと思います。任意整理は生活への影響が小さい債務整理方法なので、家族に秘密の借金があり、家族に借金のことが知られたくないという方も利用を検討してはどうかと思います。

 

個人再生は任意整理では完済が難しいような方が利用を検討してはどうかと思います。また個人再生は基本的には全ての借金が整理対象になってしまいますが、住宅ローン特則という制度を利用すれば、住宅ローンをそのままにして他の借金を減額することができます。

 

つまり住宅ローン特則を利用すれば、住宅ローンを払っている持ち家をそのままにして、家以外の借金を大幅に減らしてそのまま自宅に住み続けられるということです。

 

このように債務整理は人によって最適な債務整理方法が違ってくるので、利用する際には自分だけで決めずに専門家である弁護士や司法書士に相談してから決めたほうが確実だと思います。

プロミスの借金を債務整理するなら無料相談から!

プロミス借金債務整理無料相談

 

プロミスの借金が減らないということで悩んでいて、債務整理の利用を検討しているなら、まずは弁護士事務所や司法書士事務所が行っている無料相談を利用するといいと思います。

 

債務整理は複雑な手続きで、手続方法によって私生活に影響が出る可能性もあるので、借金が減額や免除されるというメリットだけでなく、利用することによってどのようなデメリットが生じるのかなどを説明もしっかりと受けてから債務整理を利用するか検討するといいと思います。

 

基本的に任意整理や個人再生、自己破産は弁護士や司法書士に依頼して手続きする債務整理方法なので、借金問題を無料相談で相談した流れで手続きを依頼するのが一番スムーズだと思います。

 

プロミスなどの消費者金融からの借金は、借入先としては非常にポピュラーなので、ある程度債務整理に慣れている事務所なら、どういった対応をすればいいのかということはあらかじめ把握していると思います。

 

ちなみに無料相談を利用したからといって「債務整理しないといけないということはない」ので安心してください。人によっては複数の事務所の無料相談を利用して、依頼費用の見積もりを比較したりしています。

 

当サイトではそんな債務整理に関する無料相談を行っている弁護士事務所や司法書士事務所をまとめています。メールや電話による無料相談が可能な事務所を載せているので、相談先で悩んでいるなら参考になると思います。まずは下記から詳細をご覧ください。

 

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